年代別では、年齢が高くなるにつれて「国内株式」を選ぶ傾向にあるが、逆に「外国為替証拠金取引（FX)」の選択比率は下落傾向である。
　性年代別では、女性20代で「外貨預金・外貨MMF」（54.5%）、「個人向け国債」（31.8%）が全体と比較して10ポイント以上高いのが特徴的である。同様に女性30代でも「外国株式」（28.3%）、「投資信託（株式・公社債・不動産含む）」（65.2%）でその傾向が見られる。

　投資歴別にみると、投資歴「10年以上」で「国内株式」が全体と比較して10ポイント以上高い。また、投資歴が長くなるにつれて「外貨預金・外貨MMF」「外国株式」で購入意向が強くなる傾向が見られる。

年収別では、「1000万円以上」層で「国内株式」（77.8%）の購入意向が非常に強く、「国内株式」と「外国株式」（24.9%）で全体と比較して10ポイント以上高いことが分かった。全11項目の金融商品のうち9項目で最も高い回答率を得ており、年収「1000万円以上」層では多様な投資・資産運用を行っているようだ。

なお、商品の購入形態が、新規購入なのか継続購入なのかをたずねたところ、全商品において継続購入が新規購入を上回っており、新規購入はおおむね10%以下にとどまっている。

「国内株式」「投資信託」「個人向け国債」の国内系金融商品に関して、「昨年の冬のボーナスより少ない（少なくなると思う）」と答えた比率が、「昨年の冬のボーナスより多い（多くなると思う）」と答えた比率をそれぞれ7.1、6.1、6.2ポイント上回った。人気の国内系商品で投資額の減額傾向が明確に見られる。「国内株式」に注目してみると、投資歴が「3年以上〜5年未満」で「昨年の冬のボーナスより少ない（少なくなると思う）」（29.9%）が全体より10ポイント以上高い数値を示している。

逆に、「外貨預金・外貨MMF」「外国為替証拠金取引(FX)」の外国系金融商品に関しては、「昨年の冬のボーナスより多い（多くなると思う）」が「昨年の冬のボーナスより少ない（少なくなると思う）」の回答比率をそれぞれ2.0、5.3ポイント上回っており、全体として様子見・買い控えの傾向がありながらも、購入金額の面で増加する傾向がみられた。調査を実施した時点では、市場が不透明でありながらも円高傾向で推移していた時期であり、為替相場が若干の影響を及ぼしていると思われる。

性別で差が見られるのは、「金融機関の担当者・ファイナンシャルプランナー」で、女性（27.7%）が男性（14.1%）を13.6ポイント上回っている。
同様に、「親族・友人・知人の口コミ」でも女性（27.2%）が男性（12.6%）を14.6ポイント上回っており、特に女性20〜30代では約3割を占めている。女性は男性に比べて人を介して情報を仕入れる傾向が強いようだ。

投資歴別で「今年の夏のボーナスで初めて投資・資産運用商品を購入する」投資未経験グループについては、「マネー関連の情報サイト」（51.1%）が情報源のトップとして挙げられているものの、投資経験者と比較すると若干低めで、「親族・友人・知人の口コミ」（34.1%）や「テレビ・ラジオの広告」（23.9%）が全体より10ポイント以上高い。投資・資産運用情報や商品の魅力を未経験者に分かりやすく伝えることが投資未経験者や優良顧客予備軍をマーケットへソフトランディングさせるための布石となりえそうである。

性別で見ると、銀行や証券会社、ゆうちょ銀行などの店頭での購入手続きに関する項目で、女性が男性を上回っており、特に「銀行・信用金庫の店頭」では11.4ポイント上回っている。商品選択時の情報源と同様に、女性は購入手続きも人を介して行う傾向が表れている。

年代別では、「証券会社のオンラインサービス」「証券会社の店頭」の回答は年代が高くなるにつれ、購入手続き先として選択する傾向があり、50代では、「証券会社のオンラインサービス」は49.2%、「証券会社の店頭」は18.4%にのぼっている。年代が高くなるにつれて、実店舗を持つ金融機関で購入手続きをする傾向が強く、信頼性を重視しているようだ。

性年代別に見ると、男性20〜30代で「オンライン証券」との回答比率が65.2％と著しく高く、「オンライン銀行」（33.5%）が続く。

投資歴別で見ると、「今年の夏のボーナスで初めて投資する」投資未経験層では、1位「オンライン銀行」（40.9%）、2位「オンライン証券」（36.4%）、3位「銀行・信用金庫の店頭」（31.8%）となっており、他の層と比較し、特徴的な順位となっている。また、「まだ決めていない」投資未経験者が17.0%あり、この層に対し、うまくリーチしそれぞれのサービスの魅力を伝えていく必要があると言えよう。

一方、投資歴「10年以上」層では、1位「オンライン証券」（53.9%）、2位「証券会社のオンラインサービス」（48.6%）と、ネットの簡便さや手数料の安さなどの利便性が10年以上の投資歴のあるヘビーユーザーにも浸透しつつあるようだ。