投資信託に関する調査

2009年8月21日

楽天リサーチ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:森 学、以下 楽天リサーチ)は、投資信託に関するインターネット調査を実施しました。今回の調査は、7月24日から25日にかけて、楽天リサーチ登録モニター(約169万人)の中から、全国の20~69歳の男女計1,000人を対象に行いました。

調査結果概要

【総括】
景気低迷に伴い、購入意向者は昨年3月比で6.4ポイント下回り、金融商品への投資を手控える傾向が見えた。一方、現在の投資資金額で大差は見られず、“購入意向は減っても、投資額は変わらず”といった状況であることが分かった。購入阻害要因として、そもそも投資信託の商品内容が分からないといった回答も過半数あり、販売拡大には、景気回復と商品内容の理解が要になりそうだ。

■購入意向者は昨年に比べ、6.4ポイント下回る。個人の投資熱は冷え込みが鮮明に。
投資信託の購入経験と今後の購入希望について最も多かった答えが「購入したことはなく、今後も購入したいとは思わない」で、51.4%と半数を超えた。また、今後の購入意向がある人は34.7%にとどまり、昨年3月に実施した同趣旨の調査における41.1%を下回っており、個人の投資熱は冷え込んでいることがわかる。
購入経験者の購入理由トップ3は、「銀行預金等と比較して、比較的高い利回りが狙える」が53.9%。続いて「定期的に分配金が受け取れる」(35.5%)、「株式投資などと比較して、小額から投資できる」(30.0%)となった。

■昨年に引き続き人気が高いのは「主な投資対象が国内の株式」
購入したことがある投資信託の種類については、「主な投資信託が国内の株式」が47.4%と最も多く、以下、「主な投資対象が海外の債券」(36.5%)、「主な投資対象が海外の株式」(34.1%)と続いている。また、投資信託を選ぶ際に重視する点では「過去の運用実績」が46.1%と最も多い結果となった。

■投資資金の総額は300万円未満が全体の7割、昨年比は「大差なし」。
投資信託に投資している資金総額は、「100万円以上200万円未満」が18.4%とトップ。300万円未満は全体の7割を超えた。投資額の大幅な減少が想定されたが、昨年の調査と比較すると、0円~300万円未満は69.8%とあまり差がみられないことが分かった。

■投資信託の購入先は「証券会社」が51.2%とダントツでトップ。
若年層は、購入先や購入方法も“ネット”の親和性が高い結果に。
「投資信託」を購入したことのある金融機関は、「証券会社」が51.2%とトップ。投資信託の購入方法としては、「金融機関の窓口で購入」が54.3%と突出して高く、「インターネットで購入」(29.4%)がそれに続いている。特に男性の20代から40代までで「インターネットで購入」という答えが多く、とりわけ20代男性では71.4%に上っている。

■購入しないのは「投資信託についてよくわからない」から
「投資信託についてよくわからない」(54.2%)が投資信託を購入しない主な理由。未だ投資信託の知識が世間的に広まっていないことが見受けられた。

調査結果

購入意向者は昨年に比べ、6.4ポイント下回る。個人の投資熱は冷え込み気味か?!

はじめに、投資信託の購入経験と今後の購入意向について聞いた。最も多かった答えが「購入したことはなく、今後も購入したいとは思わない」で、51.4%と半数を超えた。「購入したことがあり、今後も購入したい」と「購入したことはないが、今後、購入してみたい」を合わせた購入意向者は34.7%だった。これは、昨年3月に実施した同趣旨の調査における41.1%という数値を大きく下回っており、個人の投資熱は冷え込んでいることがわかる。
男女別で見ると、購入意向者は男性が39.4%、女性が30.0%となっており、男性の方が積極的であることがわかる。なお、購入経験者が最も多かったのは、男女ともに60代だった(男性26.0%、女性20.0%)。

◇投資信託の購入経験と、今後の購入意向について(n=1,000) 単位:%

◇投資信託の購入経験と、今後の購入意向について(n=1,000) 単位:%

投資信託購入経験者に購入の理由を尋ねたところ(複数回答可)、トップ3の回答は、「銀行預金等と比較して、比較的高い利回りが狙える」(53.9%)、「定期的に分配金が受け取れる」(35.5%)、「株式投資などと比較して、少額から投資できる」(30.0%)となった。

◇投資信託を購入した理由(n=293) 複数選択 単位:%

◇投資信託を購入した理由(n=293)  複数選択 単位:%

次に、購入したことがある投資信託の種類について聞いた。最も多かったのが「主な投資対象が国内の株式」で47.4%だった。以下、「主な投資対象が海外の債券」(36.5%)、「主な投資対象が海外の株式」(34.1%)と続いている。昨年と比較し、伸張が顕著なのは「主な投資対象が海外の債券」で昨年に比べ9.0ポイント増だった。
また、「今後投資信託を購入したい」と回答した方に、今後購入したい投資信託商品を聞いたところ、トップ3は、「主な投資対象が国内の株式」(33.1%)、「主な投資対象が海外の株式」(26.8%)、「主な投資対象が海外の債券」(18.2%)という結果となった。「国内株式」の購入意向は年齢が下になるほど高くなっており、若年層ほどリスクの少ない商品を求める傾向があることが伺える。

◇今後購入したい商品種類と過去に購入したことのある商品種類 複数選択 単位:%

◇今後購入したい商品種類と過去に購入したことのある商品種類 複数選択 単位:%

投資信託を選ぶ際、何が基準となっているのだろうか。「あなたは、投資信託を選ぶときに、どのような点を重視しましたか」(複数回答可)という質問への答えで最も多かったのは、「過去の運用実績」(46.1%)。続いて「安全性の高さ」(36.9%)、「値上がりの期待」(35.8%)が2、3位の回答となっている。

◇投資信託を選ぶ際に重視する点(n=293) 複数選択 単位:%

◇投資信託を選ぶ際に重視する点(n=293) 複数選択 単位:%

投資資金の総額は300万円未満が全体の7割、昨年比でも大差なし。

投資信託に投資している資金の総額は、「100万円以上200万円未満」が最も多く、18.4%だった。以下、「50万円以上100万円未満」(15.4%)、「200万円以上300万円未満」(10.6%)という結果となっている。「0円」(現在投資信託を購入していない人)を含めると、300万円未満で全体の71.0%と7割を超えている。投資額の大幅な減少が想定されたが、昨年の調査と比較すると、0円~300円未満は69.8%とあまり差がみられないことが分かった。

◇現在、投資信託に投資している資金の総額 単位:%

◇現在、投資信託に投資している資金の総額 単位:%

投資信託の購入先は「証券会社」が51.2%とダントツでトップ。
若年層は、購入先や購入方法も“ネット”の親和性が高い結果

「投資信託」を購入する金融機関について聞いたところ、「証券会社」が51.2%と過半数を占めた。次いで「都市銀行」(19.1%)、「ネット専業証券会社」(16.4%)が続く。性・年代別に見ると、男女ともに20代で「ネット専業証券会社」の割合が高くなっており(男性50.0%、女性30.0%)、若者はネットを利用し手軽に投資信託を購入していることがうかがえる。
投資信託の購入方法は、「金融機関の窓口で購入」が突出して高く、54.3%だった。「インターネットで購入」(29.4%)がそれに続いている。性・年代別では、男性の20代から40代までで「インターネットで購入」という答えが多く、とりわけ20代男性では71.4%に上っている。

◇投資信託を購入したことのある金融機関(n=293) 複数選択 単位:%

◇投資信託を購入したことのある金融機関(n=293) 複数選択 単位:%

◇「投資信託」の購入方法(n=293) 複数選択 単位:%

◇「投資信託」の購入方法(n=293) 複数選択 単位:%

購入意向者に「今後、どの金融機関で投資信託を購入したいですか」と尋ねたところ、やはり多いのは「証券会社」(44.4%)で、次いで「ネット専業証券会社」が33.7%となっている。購入経験で「ネット専業証券会社」が16.4%にとどまっていたことと合わせると、「まだネット専業証券会社を利用したことはないが、今後利用したいと思っている」と考えている人が比較的多いことがわかる。

◇今後どのような金融機関で投資信託を購入したいか?(n=293) 複数選択 単位:%

◇今後どのような金融機関で投資信託を購入したいか?(n=293) 複数選択 単位:%

購入しないのは「投資信託についてよくわからない」から

投資信託の購入経験がない人は、どういった理由で購入していないのだろうか。最も多かった回答は、「投資信託についてよくわからない」(54.2%)だった。次いで、「元本保証ではない」(34.3%)、「運用実績がわかりにくい」(18.5%)といった回答が多く、未だ投資信託の知識が世間的に広まっていないことが見受けられた。

◇投資信託を購入しない理由(n=653) 複数選択 単位:%

◇投資信託を購入しない理由(n=653) 複数選択 単位:%

調査概要

調査エリア  :全国
調査対象者  :20歳~69歳男女
回収サンプル数:1,000サンプル(性別×年代均等割付 各セル100サンプル)
調査期間   :2009年7月24日~7月25日
調査実施機関 :楽天リサーチ株式会社

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